こんにちは。京都のリフォーム専門店DOのリフォーム


京都中央ショールームのHです。



↑北区S様邸


よくプロとしてアドバイスするのが次の５つの選択基準です

　
〇法規制度から考える

●建物の老朽度から考える

●建物の耐震性・耐久性から考える

〇今後のセカンドライフプランから考える

〇資金計画から考える

 
本日は『建物の老朽度から考える』と『建物の耐震・耐久性から考える』からみる『建替えVS全面リフォーム』の選択基準です。

 
まずは、柱の傾きや床の傾きがひどい場合です。


これは、老朽度にもあたりますし耐震診断評点1.0（耐震等級１同等）以上あったとしても柱が傾いていると評点通りのに耐震性は担保できなくなり地震時に影響が出ることになります。




 
なぜ、柱の傾きがあったら耐震・耐久性に影響するのか？ですが、


柱本来の役割は、建物の重さに対して計算、垂直に考えられて柱の数や強度が計算されています。


しかし、あまりに傾いていれば建物の重さを支えきれない、


筋交いや壁など本来の建物に必要な体力壁の能力が発揮できないからです。
 


　
そのため、よく知識のあるお客様から


「柱をまっすぐにできないですか？」


と多く聞かれますが、柱をまっすぐにするということは、


基礎と構造物を残したスケルトン状態にしてから柱をまっすぐにすることになるので、材料費を考えると基礎代と構造部材の費用は浮きますが、


私の経験から柱をまっすぐにする費用は検討がつかないことが多いです。


例えるとプラモデルで片方をまっすぐにすると他の一方がうまくまっすぐにならないというような迷路にはいり、


後からの費用を考えると建替え費用と同じになるケースが多々あります。

 


 
そのため基礎や構造部も新設するとなると、建替えをおススメする場合が多いです。
 

ただし、築40年を超えているお家の場合、2～4mmぐらいの柱の傾きは珍しくはありません。


※家の傾きの許容範囲は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」および「国土交通省告示」で、


新築の家では1メートルにつき3ミリ以下が許容範囲内、


中古住宅では1メートルにつき6ミリ以下が許容範囲内とされています。
 


そのため、


①地盤が悪くない。又は、年月の経過とともに地盤の水分が抜けて締め固まっている


②柱の傾きの原因が地盤ではなく上部構造の老朽化が原因の場合


は柱をまっすぐにすることにこだわらなくても、筋交い補強や壁補強を行えば安全性を損なうことなく、


内壁はまっすぐに調整可能ですので


十分全面リフォームで対応できる建物だと言えます。
 

また、以前のblogでも触れましたが、最近では特に築40年と言ってもS58年の建築物になりますので、


建築基準法でいうと新耐震基準のS56年６月～の新耐震基準で、鉄筋コンクリート造の基礎が一般化していて壁量の基準も高くなっているので、


柱の傾きなども許容範囲の建物も多く、建物強度を示す建物の耐震診断の評点が1.0（耐震等級１同等）以上あれば


建替えなくても全面リフォームで十分な建物が多くなってきました。
 



 
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次回は“全面リフォームシリーズ”の『建物の耐震・耐久性から考える建替えVS全面リフォーム』の


耐震診断の評点が1.0（耐震等級１同等）以上にするのに必要な要素である①壁量と②壁のバランスについてです。

（続く…）