みなさん、こんにちは。
DOのリフォーム京都中央ショールームのOです。


2025年12月末に税制改正がありました。

これにより、『住宅ローン』を使ったリフォームがこれまで以上にお得になることがわかりました。

今回は「2026年の住宅ローン減税をリフォームで使う場合の条件とその全容」というテーマで解説していきます。
 

---

■中古住宅を購入してリフォームする場合

まずは中古住宅を購入してリフォームする場合から解説しましょう。

これまで、中古住宅（既存住宅）の住宅ローン減税は、新築に比べると住宅ローン減税の恩恵が少なくなってしまう内容でした。


しかし2026年からは、「省エネ性能を高めるリフォーム」をすれば、新築とほぼ同等の手厚い優遇が受けられるようになります。

【新旧比較】中古購入＋ZEH水準リフォームの場合

「中古住宅を購入し、省エネ性能をZEH基準相当まで引き上げるリフォーム」をした場合のシミュレーションを見てみましょう。

因みに、仮に省エネ性能を「省エネ基準」までしか上げなかった場合や、

そもそも「省エネ性能を高めるリフォーム」をしない場合も住宅ローン減税の対象になります。

一覧表は以下をご参照ください。

中古住宅を買ってリフォームする場合のリフォーム減税一覧

---

■今住んでいる家をリフォームする場合

次に今お住いの家をリフォームする場合も解説しましょう。
 

これまで、すでに住んでいる自宅のリフォーム（増改築）を行う場合、借入限度額は一律で「2,000万円・10年間」という制限がありました。

しかし、今回の改正では、ZEH水準等の高性能リフォームに対して、新築や中古購入と同等の手厚い優遇が認められるようになります。

【新旧比較】大規模リノベーションでのメリット

3,000万円のローンを組んで、省エネ性能をZEH基準相当まで引き上げた場合の「最大控除額」を比較してみましょう。

なんと、受け取れる可能性のある減税額が、最大で133万円もアップします！

「性能を上げて、しっかり直す」ことが、金銭的にも大きなメリットになる時代がやってきました。

※因みに省エネ改修をしなかったとしても、住宅ローン減税を受けることはできます。

詳しくは下の表をご参考にしてください。

---

 

いかがでしたでしょうか

これまではリフォームだと少し控えめだった減税の恩恵も、省エネ改修を組み込むことで、

今なら新築住宅にも引けを取らないレベルまで最大化することが可能です。

このチャンスを最大限に活かすために、まずは一度、DOのリフォーム京都中央ショールームへお気軽にご相談ください。

皆様と一緒に、最高のプランを考えられる日を楽しみにしております！